工場で自家消費型の太陽光発電を導入するメリットと事前に確認すべきこと | 太陽光 | 再生可能エネルギー | 株式会社グッド・エナジー

工場に面積の広い屋根や遊休地がある場合、太陽光発電の設置がおすすめです。
なかでも、発電した電気を自社で使用する「自家消費型太陽光発電」を導入するメリットは大きいです。
電気代の削減やCO2削減、企業価値の向上につながることから導入を検討する企業が増えています。

本記事では、工場に自家消費型太陽光発電を導入するメリットやデメリット、注意点について解説しているので、太陽光発電の設置を検討している方はぜひご覧ください。

自家消費型太陽光発電のしくみ

自家消費型太陽光発電は、発電した電気を自社設備で使用します。
太陽光パネルの主な設置場所は、工場の屋根や遊休地、駐車場などです。
太陽光発電を導入することで、電気代を削減できることや、CO2排出量の削減にも貢献できるメリットがあります。
消費電力が少ない工場でも、余った電力は電力会社に売ることが可能です。脱炭素経営への貢献や企業価値の向上につながることから、自家消費型太陽発電の注目度は高まっています。

自家消費型太陽光発電を工場へ導入する7つのメリット

自家消費型太陽光発電を導入することで、「電気代を削減できる」や「優遇税制を受けられる」など、様々なメリットがあります。
それぞれ解説します。

設置面積が広いため発電効率が良い

工場の屋根や遊休地は面積が広いため、太陽光発電と相性が良いです。
敷地内に遊休地がある場合、太陽光発電設備を設置して有効活用することができます。

「環境施設として認められる」で詳しく解説しますが、工場敷地内に太陽光発電設備を設置することで、環境施設の割合を増やすことが可能です。
自家消費太陽光発電の設置は、環境保護のメリットもあります。

電気代を削減できる

工場に自家消費型太陽光発電を導入することで、電気代を削減することが可能です。
燃料（石炭や天然ガスなど）の価格が高騰する現在、電力供給源を確保できる自家消費型太陽光発電に注目が集まっています。
下記に示す高圧の電力料金の推移では、約2年間で12円の値上げが行われたことが分かります。

高圧の電気料金の推移

出典：新電力ネット（https://pps-net.org/unit）

日射量が多く自家消費率が高ければ、年間の電気料金を30%～50%削減することが可能です。
経済的なメリットが大きいので、自家消費型太陽光発電は消費電力が大きい工場と相性が良いです。

屋根に設置することで遮熱効果が得られる

太陽光発電設備をビルや工場の屋根に設置すると遮熱効果を得られます。
太陽光パネルが直射日光を受け止め、施設内部への熱の伝達を減少させます。
パネルの遮熱効果は、夏であれば室内温度を3～5度下げることが可能と言われています。

特に、ビルや工場、倉庫などの屋根に導入することで、遮熱効果はもちろんのこと、空調設備等の消費電力を抑えることが可能です。

災害時の非常用電源として利用できる

自家消費型太陽光発電の設置は、災害時の非常用電源として機能するため、BCP対策としても大きなメリットがあります。

BCP対策とは、災害や緊急事態の発生時でも、速やかに事業を継続するために緊急時の対策をあらかじめ決めておきます。
災害時に電力会社からの電力供給が止まってしまった場合でも、太陽光発電で一定量の電気を確保することが可能です。
また、蓄電池と併用することで、発電した電気を充電することができるため、緊急時に放電して電力供給に役立てることができます。

災害地域に蓄電池の電力を提供することで、避難所として機能するなど地域貢献もできるでしょう。
自家消費型太陽光発電や蓄電池を設置することで、BCP対策と同時に企業の信頼性向上にもつながります。

企業のイメージアップにつながる

自家消費型太陽光発電を導入してCO2を削減することで、企業のイメージアップにつながります。
日本国内では、2023年3月1日時点で78社がRE100に参画しています。

RE100は、企業で使用する電力を再生可能エネルギーから100%確保することを宣言した企業が参画するイニシアチブで、国内で参画しているのは「アサヒグループホールディングス株式会社」や「花王株式会社」などの企業です。
今後は太陽光発電の導入など、脱炭素経営に貢献する企業の価値が向上することが予測されます。
太陽光発電の導入は、CO2を削減し企業のイメージアップにつながります。

税制優遇が受けられる

自家消費型太陽光発電を導入する場合に、優遇税制を活用することができます。
自家消費型太陽光発電で受けられる主な優遇税制は下記の通りです。

• 中小企業経営強化税制
  即時償却または最大10%の税額控除（資本金3,000万円未満の企業に限る）を受けられる
• 中小企業投資促進税制
  「中小企業経営強化税制」に当てはまらなかった設備が対象になる場合があり、30％の特別償却を受けることが可能です。
• 先端設備導入計画に基づく固定資産税の軽減措置
  自家消費型太陽光発電など先端設備を導入する場合に、固定資産税が最大50%軽減される特例措置です。

そのほかにも国や地方自治体が用意している補助金が多数あります。
適用できるかどうかは太陽光の専門会社が詳しいので、まずは優遇税制について相談することがおすすめです。

工場立地法では、「敷地の20％以上を緑地にする」や「敷地の25％以上を環境設備にする」といった規定があります。

工場立地法は、工場立地を調査し既定に従って運用し、環境の安全を守りながら経済の発展や国民の福祉向上に貢献するために定められました。
工場立地法が対象となる特定工場の定義は、下記の通りです。

• 敷地面積が9,000㎡以上または建築面積が3,000㎡以上
• 製造業や、ガス、電気、熱を供給する業種

太陽光発電は環境設備として認められているので、工場内の屋根に設備を導入することで、環境設備の割合を増やすことが可能です。

自家消費型太陽光発電を工場へ導入するデメリットはある？

太陽光発電を設置する際は、「導入費用が高い」や「発電量が天候に左右される」などのデメリットもあります。
デメリットと解決策について解説します。

導入費用が高い

工場に太陽光発電を導入する場合、設置費用が高くなってしまいます。
設置費用が数百万円～数千万円かかるため、なかなか設備導入を決断できない企業もいます。
ただ、工場のように設備規模が大きければ発電量も増えるので、初期投資の回収期間が短くなることが多いです。
太陽光パネルの寿命は約25～30年と言われており、初期投資を回収した後も長期的に電力を自家消費で安定供給できます。

また、PPA事業者と契約することで、導入費用0円で太陽光発電を設置することが可能です。
PPA事業者については、下記で詳しく解説しています。

発電量が天候に左右される

太陽光発電は天候によって発電量が左右されるため、雨や曇りが続くと発電量が落ちます。
日射量によっても発電量は変わるため、太陽光パネルを適切な角度で設置することも大切です。

設置角度や発電量は、シミュレーションを利用して、予測値をあらかじめ計算しておくことが重要です。
また、蓄電池を併用すれば、夜間に蓄電した電気を活用するなど、発電した電気を効率的に使用することができます。

定期的なメンテナンスが必要になる

太陽光発電を運用する場合は、「電気事業法」に基づきメンテナンスが義務付けられています。
メンテナンスを行うことで、太陽光パネルの破損やケーブルの断線など、設備の劣化を早期に発見することが可能です。
万が一のパワコン故障による発電量の低下にも、早期に気づくことができます。

一部のメンテナンス作業は自分で行うことも可能ですが、感電の危険性があるのでメンテナンス専門業者に依頼することがおすすめです。
太陽光発電を安全に運用するために、メンテナンスの実施は重要です。

キュービクル(高圧受電設備)の追加や工事が必要になる

キュービクルが設置されている工場では、太陽光発電とキュービクルを接続する必要があります。
キュービクルの容量が足りない場合、「キュービクルを追加する」か「工事して容量を増やす」どちらかの作業が必要になります。

キュービクルを新規で設置する場合、200万円以上かかります。
このことから、新規で設置せずにキュービクルを工事して容量を増やす企業が多いです。
キュービクルの工事は、「第一種電気工事士」が在籍する施工業者に依頼する必要があります。
施工業者に相談する際は、社内に有資格者がいるかどうか確認しておきましょう。

グッド・エナジーでは、第一種電気工事士による施工も対応可能なので、工事に関して不明点があればお気軽にご相談ください。

工場へ自家消費型太陽光発電を導入する際に確認すべきことは？

工場に太陽光発電を設置する場合は、十分な日射量を確保できているか、耐荷重は十分にあるかなど、確認すべき点もあるので解説します。

工場で必要な電力量はどのくらいか

はじめに、工場にどれくらいの規模の太陽光発電設備が必要になるのかを確認することが重要です。
太陽光設備の規模を確認するために、工場の電力消費量を確認します。
電力消費量はデマンドデータから確認することができ、必要な書類は契約している電力会社から取得可能です。

専門業者はデマンドデータや電気明細書を参考に、正確な発電シミュレーションを行います。
必要書類の準備やシミュレーションの実施など、導入前に必要なことについては専門業者に積極的に相談しましょう。
アドバイスを参考に、工場に最適な自家消費型太陽光発電を設置することができます。

設置場所の耐荷重は十分か

屋根に設置する場合は耐荷重についても注意点が必要です。
太陽光パネルは1枚あたり約15～20kgの重量があります。パネルに加えて架台の設置も行うので、太陽光の導入は屋根に負担がかかります。

太陽光パネルを設置する前に、屋根の耐荷重が十分かどうかを確認しておくことが重要です。
もし耐荷重の数値に関して分からなければ、工場を設計した建築会社や専門家に連絡してみましょう。
また、屋根に穴を開ける作業が伴うため、雨漏りのリスクもあります。
施工を依頼する際は、技術力が高く、信頼できる企業を選ぶことが重要です。

設置場所の日射量は十分か

設置場所の日射量が十分あるかどうかを確認することは重要です。
発電効率は日射量に大きく依存するので、日射量が不足している場所では発電効率が低下します。
パネルを設置する方角や角度も発電量に関係しています。
もちろん条件により変わりますが、日本ではパネルが南向きに設置されていて角度が約30度である場合に、最適な発電効率になると言われています。

また、設置場所周辺の遮蔽物の影も発電効率に影響するので、建物や木などの遮蔽物があるかどうかを確認しておきましょう。

自家消費型太陽光を導入する際は、国や地方自治体の補助金を活用できる場合があり初期費用を抑えることが可能です。
太陽光発電に関する主な補助金の例は下記の通りです。

• 【環境庁】二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金
• 【経済産業省】需要家主導による太陽光発電導入促進補助金
• 【東京都】地産地消型再エネ増強プロジェクト事業

グッド・エナジーでは、最適な補助金の提案から申請の代行まで全て対応させていただきます。
補助金は種類が多く申請の手間もかかるので、まずはお気軽にご相談ください。

また、下記の記事では様々な補助金について概要を解説しているので、補助金について詳しく知りたい方は参考にしてみてください。

PPA方式で自家消費型太陽光発電を設置する方法もあります。

PPAとは、PPA事業者が太陽光発電設備の設置を行い、設置に関する費用をPPA事業者が全て負担する方式です。
電気需要家は、初期費用0円で太陽光発電を設置することが可能になりますが、発電した電力をPPA事業者から購入することになります。

また、発電量が不足する場合は、電力会社から従来通り電力を購入する必要があります。
電気を自社で工場に送る方法とPPAを使用して送る方法の2種類があるので、どちらがいいのか悩んだら、まずは専門業者に相談しましょう。

【まとめ】自家消費型太陽光発電の工場への導入は、グッド・エナジーにご相談ください

工場は太陽光パネルを設置できる面積が広く消費電力も多いため、太陽光発電を設置した際に多くのメリットを得ることができます。
導入する場合は、設置する太陽光発電設備の規模や日射量など、確認する項目が多くあります。
専門知識が必要になる補助金の申請や工事も関連してくるので、まずは専門業者に相談することがおすすめです。

グッド・エナジーでは、太陽光発電を設置するためのシミュレーションを行い、お客様に最適な太陽光発電の設置を提案します。
また、もし自家消費型太陽光発電の導入メリットが低いと感じた場合は正直にお伝えしています。

グッド・エナジーは太陽光発電の提案から工事、メンテナンスまで一貫して行う企業で、丁寧・正直な対応を心がけているので、まずはお気軽にご相談ください。