オンサイトPPA | 太陽光 | 再生可能エネルギー

非FIT太陽光事業
オンサイトPPA

初期投資ゼロ、
CO2削減したい企業様へ新提案

初期投資

0円

オンサイトPPAを活用してRE100を達成しませんか？

オンサイトPPAのメリット

初期投資0円
メンテナンス費0円
再エネ電力を得ながら
電気代を削減できる
非常用電源として
活用できる
補助金を
活用できる

こんな企業様におすすめです

初期投資をかけたくない
電気代の高騰を避けたい
脱炭素経営を推進している

オンサイトPPAとは？

PPAとは、太陽光を所有する発電事業者（PPA事業者）と、そこから発電した再エネ電力を購入したい需要家との間で締結される電力購入契約（Power Purchase Agreement）のことです。PPAは、一般的に20～30年などの長期契約を前提として、固定価格で契約されます。
なお、PPAは企業や自治体など法人契約となることから、一般的にコーポレートPPAと呼ばれています。コーポレートPPAは、設置場所によって、オンサイトPPAとオフサイトPPAに分けられます。また、供給方法によってフィジカルPPAとバーチャルPPAに分けられます。

オンサイトPPAの仕組み

オンサイトPPAとは、需要家が所有する敷地内（＝オンサイト）、例えば事務所の屋根や駐車場などに太陽光を設置し、そこで発電された再エネ電力を発電事業者から需要家に供給する電力契約のことです。
オンサイトPPAは自家消費と似た形態となりますが、発電設備の所有が需要家自身ではなく第三者であること、発電した電気がそのまま自家消費されるのではなく、電力販売契約として発電事業者から需要家に供給される点が異なります。
PPAは需要家以外の第三者（PPA事業者）が発電設備を設置・運営・管理することから、第三者所有モデルとも呼ばれています。

オンサイトPPAの
メリット

オンサイトPPAの
デメリット

オンサイトPPAのメリット

電気代が削減できる

オンサイトPPAで発電した割安な電気を使用することで、電気代を削減することができます。なお、オンサイトPPAでは、小売電気事業者を介さないため、「再エネ賦課金」「燃料調整額」「託送料」が掛かりません。
初期投資0円
メンテナンス費0円

オンサイトPPAとは、PPA事業者が太陽光発電設備を設置するため、初期費用が掛かりません。また、設置後の管理も全てPPA事業者が行うため、メンテナンス費や管理費が一切掛かりません。
脱炭素経営

オンサイトPPAは再エネ電力であるため、脱炭素経営を進めて行くことができます。また、自社の敷地または屋根の上に太陽光パネルを設置することで、CSRの効果も期待できます。
断熱効果

太陽光パネルを屋根に設置することで屋根への直射日光を遮る「遮断効果」で施設内の空調効果が上がり、使用電力の削減に繋がります。
非常時の電源

オンサイトPPAで設置した発電所は、災害などで一般の送電網が停電した際にも非常用電源として活用することができます。
補助金を活用できる

オンサイトPPAでは、国や都道府県からの補助金制度を活用することができます。オンサイトPPAの場合、初期費用はPPA事業者が負担することになりますが、補助金制度の中には、PPA事業者向けの補助金を一定割合、電気料金の値下げに反映させることを条件に支給するものがあります。

オンサイトPPAのデメリット

電気代が掛かる

オンサイトPPAは、太陽光設置の初期費用は掛かりませんが、発電した電気を購入しなければならないため、毎月の電気代が掛かります。
20年など長期契約が
前提となる

オンサイトPPAの契約は一般的に20年などの長期契約が一般的です。そのため、建物の建て替えや移転などの可能性がある場合には、注意が必要です。
自家消費型太陽光と
比べるとトータルの
経済効果が劣る

オンサイトPPAは、PPA事業者の利益が電気代に加わるため、一般的に自家消費型太陽光と比べて、トータルの経済効果は劣ることになります。
設置面積に限りがある

オンサイトPPAは企業の敷地内に設置場所が限られるため、太陽光設置容量に限りがあります。再エネ電源を大規模に開発する場合はオフサイトPPAなどの方法を検討する必要があります。
事前審査が必要

オンサイトPPAを利用するためには、PPA事業者の事前審査を受けなければなりません。審査が通らなかった場合には、利用することができないため、注意が必要です。
契約終了後、設備の管理とメンテナンスが必要になる

オンサイトPPAでは契約終了後、発電設備は自社の所有物になることが一般的です。発電した電気を自家消費として、そのまま使用できるメリットがありますが、一方で設備の管理とメンテナンスが必要となります。